公益社団法人 物理探査学会

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大阪大学における研究活動上の特定不正行為に関する研究公正委員会調査結果について

2016年熊本地震の観測データに特定不正行為(ねつ造・改ざん)の疑いの申立てがあったことを受け,大阪大学研究公正委員会が行った調査結果がこのたび公表されました.大阪大学の調査結果の詳細については,下記のURLをご参照ください.

https://www.osaka-u.ac.jp/ja/news/topics/2019/03/15_01

物理探査学会では,論文には決して剽窃やねつ造があってはならないと考えており,不正行為が行われていないことを前提に,所定の査読を経て審査を行っていますが,物理探査学会が発行する会誌に掲載された論文1編が,「判定留保」(特定不正行為の疑いが強いものの、聞き取り調査や生データを確認することが出来なかったために,特定不正行為とは断定できなかったもの)とされました.

物理探査学会としては,上記委員会の調査結果の内容を確認するとともに,今後の対応を検討して参ります.

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